当NPO法人会員は、我が国での港湾や海洋技術の実施では我が国の中枢となる実績と高い技術力を持っています。これまでも会員の持つ技術を広く実施されるための支援活動を行ってきております。

喫緊の課題として、会員各社は急速な社会環境の変化やIT技術の変化に対応し、急速な技術開発を進行しており、当NPO法人はこれらについて、その普及や実践についての活動をより一層強力に行いたいと考えています。

登録技術

	登録技術名	会社名等	概　要
１	バージコンソリーダーシステム	㈱不動テトラ 03(5644)8501 地盤事業本部技術部長　橋本則之	埋立地を早期に施設用地として活用したいという要望に応え、航路浚渫等で発生した土砂をあらかじめ要求される地盤材料に改善して埋め立てる。浚渫殿有効活用を図る技術として開発した。
２	Pipe Mixing工法	五洋建設㈱ 03(3817)7574 土木企画主任 原田　千秋	近年、浚渫粘土の貧配合・低強度の固化作業に関して、経済的で大量・急速施工が可能な空気圧送式管中固化処理工法が注目されている。平成９年度より、模型実験による固化材添加、混練システムの研究を進め、Pipe Mixing工法を開発した。
３	Ｗ－管混合工法	若築建設㈱ 03(3492)0271 建設事業部門技術設計部次長 森　茂雄	航路や泊地の浚渫に伴い発生する浚渫土の有効利用を図るため、平成１０年度から実験を行い、廉価にしかも大量の固化処理にも容易に対応可能であることを確認した。平成１１年にはさらに精度良く所定量の固化材を添加するためと、泥土の流れであるプラグ部にタイミング良く固化材を注入するシステムの実験を行い、適量の固化材添加と均一な混練を可能とする施工管理システムを完成させた。
４	プラグマジック工法	東亜建設工業㈱ 045(503)3741 技術研究開発センター副センター長 御手洗　義夫	海底などに堆積した軟泥を固化材と混練りすることによって、埋立土の地盤材料などとして再利用するための固化処理工法のひとつである。
5	浚渫土固化圧送工法　LMP（ランプ）工法	東洋建設㈱ 03(5802)6351 土木事業本部営業第一部　部長 小林　英則	浚渫土固化圧送工法　LMP（ランプ）工法は、圧送中の浚渫泥土に固化材を加えることにより、所定の強度が得られ、埋立地の早期供用開始に有効です。
6	タンク&プラグ混合処理工法(T&P工法)	みらい建設工業㈱ 03(6436)3719 技術本部技術部長 田中　良典	海底や湖沼に堆積している軟泥土を固化材と混練することにより良質土として再利用するために開発された管中混合固化処理工法です。
7	回転式破砕混合工法	日本国土開発㈱ 太平産業㈱ 03(3403)3311 日本国土開発㈱ 東京本店 土木技術部長 四宮　圭三	土砂の破砕と混合が同時に行えるツイスター工法を建設廃棄物マルチ処理システムに適用し、環境保全に必要な表土、強度・遮水性など用途に応じた多機能な土質材料に変換し、リサイクルを促進する。
8	高圧フィルタ―プレス脱水処理工	りんかい日産建設㈱ 03(5476)1728 土木事業部技術部 技術課長 合田　和弘	「大幅な減容化」と「土木材料としての有効利用」の両立を目的として、標準型のフィルタープレスに比べ、極めて高い濾過圧力を有する高圧フィルタープレス(Power Filter Press)を中核とした一連の脱水処理システム
9	土質系遮水材　HCB-F	東洋建設㈱ 03(6361)5463 土木事業本部 技術営業部長 横山　浩司	ＨＣＢ－Ｆ（ハイブリッドクレイバリア・フライアッシュ）は、石炭灰を利用した土質系遮水材です。その特徴は以下のとおりです。

海洋技術

	登録技術名	会社名等	概　要
1	水中次世代調査モビリティホバリング型ＡＵＶ「ＹＯＵＺＡＮ」	いであ㈱ 045(593)7602 環境調査事業本部 常務執行役員 峯岸　宣遠	①水深2,000ｍまで調査可能、②全て国産化、③適用ソフトの自社開発の３つのミッションの下で民間技術による海洋環境のさらなる可視化を進める技術です。 海底や壁面に接近して様々な観測を可能とし、正確な水中測位と安全自動回避機能を併せもつAUVです。
2	みちびき衛星を利用した小型海象計	Ｓｅａ＆Ｃ㈱ 03 (6661) 3072 特別顧問 永吉毅至	日本の衛星測位システム「みちびき」を利用し、小型・安価ながら高精度な海象データをリアルタイムで配信できる観測ブイです。